【2023年】年賀はがきのお年玉当せん番号の抽せん日はいつ？当せんしたらどうすればいい？

普段、くじ引きや懸賞、抽せんにはあまり興味がない人でも、「年賀状をもらったらお年玉抽せんの結果が気になる」という方は、多いのではないでしょうか？
本記事では、お年玉番号の抽せん日、賞品の受け取り方と注意点、賞品の内容や当せん確率について説明します。

【2022年】お年玉賞品と当せん番号

年賀状のお年玉くじに当せんするとどのような賞品がもらえるのでしょうか。まずは、2022年のお年玉賞品と当せん番号を振り返ってみましょう。
当せん番号は、年賀はがき表面の右下に印字されている6桁の数字で確認します。

2022年の賞品と当せん番号

等級	賞品名	当せん番号
1等	・現金30万円 または ・選べる電子マネーギフト「EJOICA（イージョイカ）セレクトギフト」31万円分 または ・2021年発行特殊切手集＆現金20万円（いずれか一点）	6桁 770102
2等	ふるさと小包など（専用カタログ掲載の40点の中から一点）	下4桁 1208
3等	お年玉切手シート（63円切手と84円切手のシール型切手シート）	下2桁 54 50 02

お年玉賞品の引換期間

賞品の引換期間は、例年抽選日から半年程度です。2022年は、1月17日（月）から同年7月19日（火）の郵便局窓口受付時間内に引き換えを受け付けていました。

年賀はがきのお年玉番号の抽せん日・再抽せん日について

お年玉番号の抽せんは、例年1月14日～20日の間の日曜日、14時からおこなわれています。
通常は1回のみの抽せんですが、2019年は新元号「令和」に切り替わる特別な年ということで、ダブルチャンス賞の抽せんがおこなわれました。

ちなみに、2019年の抽せん日は1月20日（日）、ダブルチャンス賞の抽せん日は4月20日（土）となっていました。 ただし令和2年以降も、2019年のように再抽せんがおこなわれるかは未定となっており、日本郵便による方針の変更や特別な発表がなければ、2023年も例年どおり、1月中旬あたりに1回のみ抽せんが実施されると考えて良いでしょう。

お年玉賞品の受け取り方・賞品の引換可能期間について

当せんが分かったら、早く賞品と引き換えたい気持ちになるでしょう。しかし焦って郵便局に行っても、引き換えに必要なものを持っていなかったり受付期間外だったりすると、賞品への引き換えができません。ここでは賞品の受け取りに必要なものを解説します。

お年玉賞品の受け取り方

年賀はがきのお年玉賞品に当せんしたなら、郵便局の窓口へ足を運び、引換手続きをおこないます。 賞品引換の際に、当せんした年賀はがきと本人確認ができる書類が必要となるので、忘れずに用意しましょう。 運転免許証や健康保険証、資格証明書など、官公庁が発行した証明書類を持参します。

本人が郵便局の窓口に行けない場合は、代理人に手続きをしてもらうことができます。 住所が同じ家族の場合は、本人と代理人それぞれの本人確認書類が必要となります。 住所が異なる場合であっても、委任状を準備しておけば、対応してもらえます。

お年玉賞品は、個人宛てだけでなく、会社宛ての年賀はがきも対象となります。
会社宛ての年賀はがきの場合は、健康保険証など、会社の関係者と分かる本人確認書類を持参しましょう。 会社名の書かれた証明書を用意できなくても、運転免許証と名刺などで対応してもらえる場合もあるそうですので、まずは、近くの郵便局に問い合わせてください。

破損した年賀はがきであっても、その年の年賀はがきとして判別できれば、問題なく引換可能です。 ただし、料額印面（料金が表示されている部分）に破損がある場合は、原則的に当せんが無効となってしまいますので、保管する際は注意が必要です。

よく見落としてしまいがちになるのが、書き損じたはがきや未使用のはがきです。 誰かに送った年賀状でなくても、当せんしていれば賞品と引き換えができます。 この場合は、本人確認書類を持参する必要はありません。
また、抽せんに外れ、再抽せんもおこなわれない場合は、残りの年賀状を通常のはがきや切手に交換しておくのも良いでしょう。
1枚5円の手数料は発生しますが、余った年賀はがきを無駄にせずに済みます。

当せんした場合、年賀状を回収されてしまうのではないかと、不安になる方もいるかもしれません。 郵便局に当せんしたはがきを持ち込むと、抽せん番号のところに日付印が押されます。 お年玉賞品引換の手続きが済めば、はがき自体は返却してもらえますので、安心してください。

賞品の引換可能期間

賞品の引換可能期間は、抽せん日からおよそ半年間となります。 2019年の場合では、抽せん日の翌日である1月21日（月）から同年7月22日（月）までが引換可能期間でした。 1日でも期間を過ぎてしまうと、賞品の受け取りができなくなってしまうため、当せんしたなら、早めに手続きを終えるようにしましょう。

年賀はがきのお年玉賞品一例を紹介

年賀はがきのお年玉賞品には、どのようなものがあるのでしょうか。 近年では、1等が「現金もしくは同額程度の賞品」、2等が「ふるさと小包」、3等が「お年玉切手シート」というのが恒例のパターンです。1等の賞品内容は、その年により異なります。
2018年は「現金10万円もしくはセレクトギフト」、2019年は「現金30万円もしくはプレミアム賞品」でした。

なお、お年玉抽せんの賞品として、現金が登場したのは2014年からです。 そのときの1等は「現金1万円」というような内容でしたが、その後、2016年のお年玉抽せんでは、「現金10万円を含む賞品7点の中から1点」に変更されています。
2016年のお年玉抽せんは、当せん確率が10万分の1から100万分の1に下がったものの、1等が当たったときのプレミアム感は一気に増したのです。 その後、ほぼ同じような設定が続きますが、2019年には、1等が「現金30万円もしくはプレミアム賞品」と、金額が大幅にアップしました。

ちなみに、お年玉賞品付き年賀状が初めて発売されたのが昭和24年になります。
そのときの特賞はミシンでした。 戦後間もない頃で、市販の服を購入するのが難しい時代ということもあり、ミシンが賞品になったとされています。
お年玉賞品付き年賀状の賞品は、その時代を反映したものが選出される傾向にあります。 戦後以降、目玉賞品としては、カラーテレビ（昭和58年）、電子レンジ（昭和59年）、ノートパソコン（平成20年）などが選ばれ、それぞれの時代背景が読み取れる賞品となっています。

年賀はがきのお年玉に当せんする確率について

お年玉賞品付き年賀はがきは、1949年の発売開始から大きな話題を呼び、年々取扱量を増やしていきました。 しかし、2002年の44億枚をピークに減少傾向となっています。
2018年には25億枚という、平成で最も少ない結果で終わりました。

年賀はがきの発行枚数

年賀はがき発行枚数のピークは2003年の44億枚で、その後2008年までは微増減があったものの、2009年以降は右肩下がりとなっています。
日本郵便の発表によると、過去6年の年賀はがきの発行枚数は以下のとおりです。

年	発行枚数
2022年用	19億860万500枚
2021年用	21億3,443万2,500枚
2020年用	24億4,090万1,000枚
2019年用	25億5,929万5,500枚
2018年用	29億6,526万6,000枚
2017年用	31億4,207万7,000枚

引用：日本郵便ニュースリリース　https://www.post.japanpost.jp/index.html ※外部サイトへリンクします。

なお、日本郵便は2023年用年賀はがきの当初発行枚数が16.4億枚になると発表しており、引き続き減少傾向にあることが分かります。これは2000年代初頭の40億枚超えの時期に比べて半分以下の数字であり、最近5年だけでも10億枚以上減少しています。　

年賀はがきの発行枚数が減少している主な原因としては、メールやSNSの普及が挙げられるでしょう。手軽に年始の挨拶ができる手段が手に入ったことで、手間とお金をかけて年賀状を出す必要性を感じられない人が増えてきたといえます。

また、相手の住所を簡単には知れなくなったことも年賀状離れの一因と考えられます。かつては社員名簿や学生名簿などに住所が記載されていたため、わざわざ本人に聞かなくても簡単に住所を入手できていました。最近では住所が誰にでも公開されることがなくなったため、気軽に年賀状を出しづらくなったといえます。

お年玉の当せん確率

取扱量に変動はあるものの、当せん確率は発行枚数に左右されず、あらかじめ決まっています。 2019年用の年賀はがきに関しては、1等が100万枚に1枚、2等が1万枚に1枚、3等が100枚に3枚という設定です。 それぞれ、抽せん番号の下6桁・下4桁・下2桁を、抽せん結果と一致させる必要があります。

※この記事の内容は、2022年9月現在のものです。
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